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第一回　『どこに、どれだけあって、どうなっているの？』


「車イスで入れるトイレがあるのかどうか。とにかく、何も情報がなかったんです。」

金子氏は大学を卒業後、ある旅行代理店に勤めていた。旅行企画を立てるときにポイントとなるのが、
お客様に車イスユーザーがいるかどうか。

「一人でも車イスの方がおられるなら、トイレの問題がとても重要なテーマとなってきます。
ところが車イスでも使えるトイレがどこにあるのかがさっぱりわからない。会社にはいろんな観光地についての
データベースはあるけれど、トイレ情報はありません。観光協会に問い合わせても、要領を得ないんですね」

わずか数年前の話である。もちろん観光協会の中には、どこにトイレがあるかぐらいの情報なら
持っているところもあった。

「でも、広さはどれぐらいありますか、と突っ込むと、そこまではわからないといわれるケースが圧倒的。
行ってみないとわからないでは、お客様を安心して案内することなど不可能ですからね」

結局、企画を立てるたびに金子氏は事前に現地調査をする羽目になった。観光旅行のコースなどは、
国内に限ればたいてい決まっている。何回も同じコースが使われているにもかかわらず、
トイレに関する情報はまったく蓄積されていなかった。

「毎回、下見をしながら、これって時間の無駄だよなあとつくづく思ったんですね。とりあえず自分が調べて
情報だけでもデータベースにできればいいのにと。そう考えてみると、そんなデータベースがインターネットにあれば、
みんなが使えてすごく便利じゃないかと気づいたわけです」

漠然としたプランを金子氏が思いついたのは2003年ぐらいのこと。当時はまだSNSもなく、
Web2.0といったトレンドはもちろん、そんな言葉さえなかった。

「データベースのアイデアを勤めていた会社に提案しようとは考えなかったですね。
言っても、たぶんわかりっこないと確信していましたから。旅行業界ってシステムに弱い人が多いんですよ」

さすがに自治体などの行政組織はたいてい、紙のマップぐらいは持っていたという。
ただし紙に印刷されたマップとなれば、情報の鮮度が問題となる。

「このマップはいつのデータなんですかと尋ねれば、そこまではわかりませんね、なんて答しか返ってこない。
そんなに需要があるわけじゃないし、そもそもそんなマップがあることすら知られてないような状況だったのです」

一方で金子氏は、介護旅行のスペシャリスト的な存在となっていった。トイレ情報に関する問題意識は自然と金子氏を、
介護が必要な人たちにとっての理想的な旅行のあり方へと向かわせたのだろう。

「情報がなくて困っていたのは、僕のいた会社だけじゃありません。どこの旅行代理店も断片的なデータしか持っていない。
みんなが困っているんだったら、誰かがきちんとしたデータベースを作らなきゃいけないな、
それは僕にしかできないのかもしれないなと思ったわけです」

もちろん、そんなデータベース作りが旅行代理店としての業務の一環として認められるはずもない。
あっさりと見切りをつけた金子氏だが、意外にも次にとった行動はシステム会社への転職だった。



第二回　『みんなで作るトイレマップ』


「インターネットでトイレマップを作りたい。面接で、いちばんにアピールしたのが、この思いですね」

金子氏が面接を受けたのは、とあるシステム会社。いきなりトイレマップを作りたいといっても、
相手に話が通じるわけはない。

「だから、前に旅行会社にいて、トイレの問題がこんなに困っていて、トイレマップがあればみんなが喜ぶんですよと。
一生懸命に説明したら、熱意だけは何となく伝わったみたいでした」

ともかく、そのシステム会社に何とか入ることができた。そこから金子氏は、インターネット業界、システムについて
猛勉強を始める。それ以前にはシステムに関してまったくのド素人、にもかかわらず無謀にも独力で
トイレマップサイトを立ち上げようと考えていたのだ。

「企画書を書いて、会社のビジネスとして取り上げてもらおうと努力もしたんです。
でも、結局ビジネスベースで判断すると、ユーザーの絶対数はどれだけあるんだって話になっちゃう。
採算は合うのかと問いつめられると、答えられないんですよね」

とはいえ状況は決して固定されたままでも動かないわけでもない。特にネット関連の動きは極めて速い。
会社への提案は実らなかったが、金子氏にとって確実なフォローが吹き始めていたのだ。
ポイントは二つ、mixiに代表されるSNSの広がり、そしてGoogleマップの登場である。

「Googleマップを見た時は、飛び上がって喜びましたね。これで地図のコスト問題が解消できるんだから。
僕の考えていたトイレマップを作る上で最大のネックが地図だったんです。何百万円も必要な地図情報が、
Googleマップを使えばタダになる」

さらにSNSの普及は、みんなが寄ってたかって集めたデータを、一つのサイトに集約するイメージを金子氏にもたらした。
そのイメージは、まさに今の『Check A Toilet』につながる。

「もう一人で勝手にテンション上がりまくりみたいになっちゃって。でも、自分一人でサイトを作ることが
無理なこともわかってきましたから焦りましたね」

焦燥感に駆られた金子氏はシステム会社を退職する。そして、いよいよ本格的に活動を始めた。
まずトイレマップを作っている団体をしらみつぶしにまわる。同時に夜はクレジットカードのコールセンターの仕事をした。

「とにかくまとまったお金を作って、誰かに頼まないとサイト作りは前に進まない。幸いコールセンターは夜の仕事だから、
昼間はトイレマップ集めに使える。めちゃくちゃ体はきつかったですが、夜の仕事は給与もよかったですから」

やがて夜間の仕事で貯めた資金をすべて投入して、サイトオープンにこぎ着ける。今に続く『Check A Toilet』の原型だ。
同時にサイトを運営していく仕組みとしてNPOを選択、今度は一人で書類作りに取り組んだ。

「サイトができて、NPO法人として認可もされて、それからですね、情報の集まり具合に加速度が付いたのは。
日本中の自治体、ショッピングセンターや鉄道など公共性の高い事業を展開している企業に、メールを送り電話をかけ、
さらには直接出向いて行ってお願いしまくりの日々でした」

地道な努力が功を奏して、少しずつ情報が集まり始める。そしてある閾値を超えると、そこから急激な右肩上がりに入るのが
ネットの特長だ。

「より手軽に、いつでも、どこでも情報を得られるようにとモバイルサイトをオープンしたのが2008年の3月です。
それですぐに登録トイレ数が2万件を超え、その後1年でさらに1万件が上乗せされました」

行政へアプローチをかけた結果、自治体とコラボレーションするケースが出てきた。システム系企業との提携も生まれた。

「とはいえ、まだまだです。多機能トイレは、僕の見立てでは日本に10万件ぐらいあるはず。
だから何とか早く最低でも7万件ぐらいは情報を抑えたい。ただ、とにかく運営資金がない。
だから、未だに一人で走り回っています。この状況を一刻も早く抜け出したい」

マンパワーも、マネーも無い無い尽くしの中で、それでも4万件に迫ろうかという勢いでトイレ情報が集まりつつあるのが、
現状の『Check A Toilet』だ。

「Check A Toiletって、名前にあえて動詞（＝Check）を使っているのには訳があって、これははずっと続くプロジェクト、
いつも進行形だという意味なんですね」

その金子氏の最終ゴールは、世界中を網羅したユニバーサルなトイレマップをインターネット上に作ること。
その使命感を支えているのは『誰もが楽しく自由に好きなところに行けるように』
という旅行会社時代に芽生えた熱く固い「優しい」想いだ。